【完全保存版】世界遺産検定1級にも通じる世界遺産の基礎知識ヾ(≧▽≦)ノ

RYOです

今回は世界遺産の基礎知識について紹介していこうと思います。

テキストは「くわしく学ぶ世界遺産300~世界遺産検定2級公式テキスト~」です。

この記事では世界遺産検定1級にも通じる基礎知識を一つずつ解説していきます。

(本記事を読み終わってからでも、読む前でも構いませんが)一度実際に出題された問題を解くのも面白いと思います↓(別タブで開きます)

1級取得を目指してはいますが、本記事は世界遺産に関して包括的にまとめているので、初心者から中~上級者まで幅広くご覧になれると思います(^ω^)

目次

世界遺産条約と世界遺産

世界遺産条約と世界遺産

(アテネのパルテノン神殿)

まずは「世界遺産」と「世界遺産条約」という2つの超基本用語を解説します。

世界遺産

人類や地球にとってかけがえのない価値をもつ記念建造物や遺跡、自然環境などの人類共通の財産

世界遺産条約

その「世界遺産」を保護し、次の世代へ確実に伝えてゆく世界的な取り組み

のことです。

この2つはセットで覚えましょう。

採択と発効

世界遺産条約は、1972年の第17回ユネスコ総会で採択(さいたく)され、3年後の1975年に正式発効(はっこう)しました。

ここで採択と発効の違いを確認しておきましょう。

» 採択と発効の違い

採択

「世界遺産条約なるものを作ろう。みんないいか?よし、OK」という方針が決まったということ

発効

「じゃあ今日から実際に条約が始まります。もう後戻りできないぞ」という実際に条約の内容が行使されること

» 折りたたむ

世界遺産リスト

世界遺産条約には世界遺産リストというものがあり、実際に世界遺産に登録された物件が載っています。

1978年に最初の世界遺産12件が世界遺産リストに記載され、現在(2021年2月12日時点)では計1121件の世界遺産が世界遺産リストに登録されています。

※2020年6月29日~7月9日まで開催される予定だった世界遺産委員会は新型コロナウイルスのために延期され、次回の開催は中国福州市で2021年の6~7月に開催される予定です。

最新の世界遺産リストはUNESCOのホームページで確認できます↓

世界遺産条約

世界遺産条約

(オランダのキンデルダイク)

世界遺産条約は8章に分けられる全38条からなり、文化遺産と自然遺産を切り離すことのできない人類共通の財産として保護・保全することを目的としています。

条約では以下のように様々なことを定めています。

・文化遺産や自然遺産の定義

・世界遺産リストと危機遺産リストの作成

・世界遺産委員会や世界遺産基金の設立

・遺産保護のための国内機関の設置や立法・行政措置の行使

・国際的援助

・世界遺産を保護・保全する義務や責任はまず保有国にあること

・世界遺産条約の締約国は国際社会全体の義務として、遺産の保護・保全に協力すべきであること

特に重要なのが「自分の国の世界遺産は自分の国で守る」ということです。

なので世界遺産を守るための法整備などが行われていないと世界遺産登録は難しいということでもあります。

※世界で最初に世界遺産条約を批准した国はアメリカ合衆国です。

ユネスコ(UNESCO)

ユネスコ

(ポーランドのアウシュヴィッツ収容所)

ユネスコ(UNESCO)とは"United Nations Educational Scientific and Cultural Organization"の略で、日本語では「国際連合教育科学文化機関」となります。

パリに本部を置く国連の専門機関で、教育や科学、文化などの活動を通して、国家や民族、人種、性別や宗教などの違いを超えた平和な世界の実現と福祉の促進を目指しています。

ユネスコ採択と批准、発効

ユネスコは、大きな被害と犠牲者を出した第二次世界大戦を教訓に、戦争終結直後の1945年11月に40カ国以上の国々がロンドンに集い、二度とこのような戦争を起こさぬ平和な世界を築くための国際機関を設立することで合意しました。

同月16日には「国際連合教育科学文化機関憲章(ユネスコ憲章)」が採択され、翌1946年には20カ国が同憲章を批准(ひじゅん)して、11月4日にユネスコ憲章が発効されました。

再出ですが「採択」「批准」「発効」の違いを載せておきます↓

» 3者の違い

採択

「国際平和のためにユネスコ憲章なるものを作ろう。みんないいか?よし、OK」という方針が決まったということ

批准

「じゃあ我が国はその条約を認めます」と公に宣言すること

※後から「いや、あいつが独断でしたことやん。おれはそんな条約しーらね」という個人の暴走を防ぎ、「あなたの国の代表が批准したんだから国民のあなたも当然守らないといけない」という効力があります。

発効

「じゃあ今日から実際に条約が始まります。もう後戻りできないぞ」という実際に条約の内容が行使されることです。

» 折りたたむ

ユネスコ憲章の前文には

「戦争は人の心の中に生まれるものだから、人の心の中にこそ、平和のとりでを築かなければならない」

という一文があり、ユネスコが世界平和と安全に貢献することを目指す機関である、と示しています。

※ちなみにですが、ユネスコのシンボルマークはギリシャのパルテノン神殿をモデルにしています↓

パルテノン神殿

世界遺産誕生までの流れ

世界遺産誕生までの流れ

(チェコのチェスキー・クルムロフ地区)

世界遺産条約の大きな特徴は、文化遺産と自然遺産をひとつの条約の下で保護している点です。

世界遺産条約ができるまでは、文化財保護と自然保護は別々の枠組みで行われていました。

文化財はそもそも、個人(王家や貴族)に属するものと考えられることが多く、文化や歴史に裏付けられた「集団」に属する公共の財産であるという考え方は19世紀のヨーロッパでようやく誕生しました。

例えば、4500年前に建てられたといわれるエジプトのピラミッドは当時のエジプト王ファラオの所有物ですが、それを4500年後(つまり現在)のエジプト大統領が「あのピラミッドはエジプトのトップである私個人のものだ」と言ったらおかしいですよね?

ピラミッドを建てた頃のエジプトと現在のエジプトは全く違うので、ピラミッドは「個人の財産」ではなく「エジプトという国の財産」ということになります。

しかし絶対王政の時代では、その国のものは全て王様の所有物という考え方がありました。

アテネ憲章とハーグ条約

1931年、ギリシャのアテネで第1回「歴史的記念建造物に関する建築家・技術者国際会議」が開催され、記念物や建造物などの保存や修復に関する基本的な考え方を示したアテネ憲章が採択されました。

アテネ憲章では、歴史的な建造物の維持や保存の重要性など、後の世界遺産条約の考え方につながる概念が出された一方、その修復方法で近代的な技術や材料の使用を認めている点が世界遺産条約と大きく異なります。

その後、第二次世界大戦で各国は遺産や記念建造物の保存の重要性と、その保護の難しさに直面しました。

(※空襲で歴史地区がどんどん破壊されていったりしたから)

1954年にはユネスコがオランダのハーグにて「武力紛争の際の文化財の保存に関する条約(ハーグ条約)」を採択し、国際紛争や内戦、民族紛争などの非常時において文化財を守るための基本的な方針が定められました。

ヴェネツィア憲章と真正性

その後、1964年にイタリアのヴェネツィアで第2回「歴史的記念建造物に関する建築家・技術者国際会議」が開催され、アテネ憲章を批判的に継承したヴェネツィア憲章が採択されました。

ヴェネツィア憲章では、アテネ憲章で示された記念物や建造物の保存・修復の重要性を引き継ぐ一方で、アテネ憲章とは異なり修復の際には建設当時の工法や素材を尊重すべきとする真正性という概念が示されました。

真正性

真正性とは、主に文化遺産に求められる概念で、建造物や景観などがそれぞれの文化的背景の独自性や伝統を継承していることが求められる概念。

なので修復の際には特に創建時の素材や工法、構造などが可能な限り保たれている必要がある。

例えば大地震でピラミッドが崩れ、修復の際に二度と崩れないように石同士を近代的な樹脂で固めたとします。

これは外見上世界遺産を保護していますが、修復方法は建設当時とは遥かに異なりますので、真正性はありませんね。

世界で最初の世界遺産

イエローストーン国立公園

(イエローストーン国立公園)

世界遺産条約誕生の100年前にあたる1872年にはアメリカ合衆国で、自然保護を目的とした世界最初の国立公園であるイエローストーン国立公園が誕生しています。

国立公園の自然保護で重要なのが、手つかずの自然を意味する「ウィルダネス(Wilderness)」という考え方で、これは世界遺産の自然保護の考え方にも受け継がれています。

そして第二次世界大戦後間もない1948年にはユネスコ主導でIUCNが設立され、国や民族などを超えて自然を守ってゆく方法が整えられました。

1964年にヴェネツィア憲章が採択された翌1965年には、同憲章の考え方に基づき、ICOMOSが設立されました。

IUCNは自然保護、ICOMOSは文化財保護を目的とし、世界遺産委員会に頼まれて専門調査を担当します。
※後で簡単に説明します

1960年代に入ると、経済開発と遺跡や自然の保護に関する問題が表面化するようになり、文化財と自然保護を分けて考えることが現実的ではないとして、ヌビアの遺跡群救済キャンぺーンを経て1972年にスウェーデンのストックホルムで開催された国連人間環境会議で一つにまとめられ、同年11月のユネスコ総会で「世界遺産条約」が採択されました。

IUCN

国際自然保護連合」のことで、本部をスイスのグランに置く世界的組織で、1948年に設立されました。

要するに自然遺産の専門調査を行う機関です。

ICOMOS

国際記念物遺跡会議」のことで、本部をフランスのパリに置くNGOで、1965年に設立されました。

要するに文化遺産の専門調査を行う機関です。

ICCROM

文化財の保存及び修復の研究のための国際センターで、本部をイタリアのローマに置く政府間機関で、1956年に設立されました。

要するに文化遺産の保全強化を目的に技術者や専門家を養成する機関です。

ヌビアの遺跡群救済キャンぺーン

アブ・シンベル神殿

(エジプトのアブ・シンベル神殿)

エジプトのナイル川沿いにあるアブ・シンベル神殿からフィラエまでのヌビア地方にある遺跡群の救済キャンペーンは、世界遺産条約の理念に大きな影響を与えました。

1952年、エジプトのナセル大統領は、国家の近代化と国民の生活向上のためにアスワン・ハイ・ダムの建設計画を策定。

その計画が実行に移されると「アブ・シンベル神殿」や「フィラエのイシス神殿」などのヌビア地方の遺跡群がダム湖に水没してしまうため、ナセル大統領から救済を依頼されたユネスコは、経済開発と遺産保護の両立という難題に取り組むべく、遺産救済キャンペーンを1960年より開始し、1964年には本格的な募金活動が始まりました。

結局、アブ・シンベル神殿の石像をブロックに裁断し、ダム湖の水面より高い丘の上に移設するスウェーデン案が採用されました。

このユネスコの遺産救済キャンペーンでは、アブ・シンベル神殿が救済されただけでなく、一国の遺産の救済に約50カ国もの国々や民間団体、個人が協力したことで「人類共通の遺産」という理念が生まれ、それが後の世界遺産条約の理念にも繋がっていきました。

ユネスコはこの事例を受けて、1968年に「文化遺産の保存と経済開発との調和を図ることは各国の義務である」と強調する「公的又は私的の工事によって危機にさらされる文化財の保存に関する勧告」を採択しました。

その他の救済キャンペーン

この他にもユネスコは

・地盤の悪化により水没しつつあるイタリアのヴェネツィアに対する1966年の救済キャンペーン

・風雨にさらされたことにより劣化の進んでいたインドネシアのボロブドゥールの仏教寺院群に対する1968年からの救済キャンペーン

などを行っています。

世界遺産登録の条件

白川郷

(日本の白川郷)

世界遺産リストに記載されるためには、いくつかの前提条件が必要です。

それが以下の5項目です↓

➀遺産を保有する国が世界遺産条約の締約国であること

②遺産があらかじめ各国の暫定リストに記載されていること

③遺産を保有する締約国自身からの推薦であること

④遺産が不動産であること

⑤遺産が保有国の法律などで保護されていること

簡単に説明していきます↓

➀遺産を保有する国が世界遺産条約の締約国であること

自国の遺産を世界遺産登録するためには、世界遺産条約を批准し、締約国となる必要があります。

ただし、ユネスコの加盟国である必要はなく、かつてユネスコ脱退中のアメリカ合衆国から世界遺産が登録されたこともあります。

POINT

世界遺産として認めて欲しければ、ちゃんと世界遺産条約の下でそれなりの努力をしなければならない、ということですね。

②遺産があらかじめ各国の暫定リストに記載されていること

締約国は、世界遺産登録を目指す遺産を記載した「暫定リスト」を作成し、ユネスコの世界遺産センターに提出しなければならない。

POINT

なのでいきなり「あーこれ世界遺産登録したいなー」と思っても、暫定リストに載せてから数々の国際的な調査をクリアする必要があるので、簡単に世界遺産登録はできませんよ、ということですね。

③遺産を保有する締約国自身からの推薦であること

顕著な普遍的価値が明らかな遺産であっても、遺産保有国以外が推薦することはできません。

唯一の例外は、国際状況を考慮しヨルダンが申請した「エルサレムの旧市街とその城壁群」のみです。

POINT

「あの国の〇〇はすごい価値があるからー」という意見は認めません。あくまで自国からの推薦のみです。

④遺産が不動産であること

世界遺産登録を目指す遺産は、土地や建物などの不動産でなければなりません。

どんなに価値があっても動産であれば世界遺産には登録されません。

なので「絵画」や「音楽」は世界遺産にはなりません。

POINT

奈良、東大寺の「大仏」のように巨大なものや、イタリア、ミラノのサンタ・マリア・デッレ・グラーツィエ修道院の「最後の晩餐」のように壁に直接描かれているものなどは例外的に世界遺産と認められる場合もあります。

⑤遺産が保有国の法律などで保護されていること

遺産を保護・保全する義務と責任は遺産保有国にあるため、世界遺産登録を目指す遺産は各国の法律で守られていなければなりません。

POINT

当然ですが、保護・保全を怠れば世界遺産リストから削除され世界遺産では無くなります。


以上の前提条件を備えた遺産で、「顕著な普遍的価値」があり、真正性や完全性が明らかで「世界遺産条約履行のための作業指針」で定められた10項目(後述します)の登録基準の一つ以上に当てはまるものが、世界遺産に登録されます。

» 真正性と完全性?

真正性

真正性とは、主に文化遺産に求められる概念で、建造物や景観などがそれぞれの文化的背景の独自性や伝統を継承していることが求められる概念。

なので修復の際には特に創建時の素材や工法、構造などが可能な限り保たれている必要がある。

例えば大地震でピラミッドが崩れ、修復の際に二度と崩れないように石同士を近代的な樹脂で固めたとします。

これは外見上世界遺産を保護していますが、修復方法は建設当時とは遥かに異なりますので、真正性はありませんね。

完全性

完全性とは、保全計画や法体制、充分な広さ、予算、人員など、世界遺産の顕著な普遍的価値を構成するために必要な要素が全て揃っていることが求められる概念。

例えばピラミッド周辺の土地を法律で保護せずに世界遺産登録してしまうと、観光客はピラミッドに上ったり、極端な話ピラミッドの石のかけらを記念に持って帰ろうとして、ハンマーでピラミッドを壊す人まで出てくるかもしれませんよね。

なので世界遺産を保護するために「一般人はピラミッドに登ることはできない」とか「ピラミッドの石を持ち帰ったら処罰される」といった法体制が必要なんですね。

» 折りたたむ

登録基準

厳島神社

(日本の厳島神社)

顕著な普遍的価値の評価基準として、10項目の登録基準が「世界遺産条約のための作業指針」で定められています。

登録基準ははじめ、文化遺産と自然遺産で別々でしたが、2005年の第6回世界遺産委員会特別会合にて作業指針が改定され、文化遺産・自然遺産共通の登録基準(ⅰ)~(ⅹ)にまとめられました。

共通の登録基準ですが、

登録基準(ⅰ)~(ⅵ)を認められたものが文化遺産

(ⅶ)~(ⅹ)を認められたものが自然遺産

両方の登録基準にまたがるものが複合遺産

となっています。

正直この判断が一番難しいですが、紹介します。

以下、太字の部分がテキストの正式な登録基準ですが、覚える必要はありません(一級目指す人は覚えましょう)

※その下に何となく日本人ならわかりやすいであろう例を示しているので、それを参考にしてください。

(ⅰ)人類の創造的資質を示す遺産

人類の創造的資質を示す傑作

要するに人間がつくった傑作のことで、例えば姫路城がそれにあたります↓

姫路城 世界遺産

姫路城は現存する日本木造城郭建築の最高傑作とされる建造物で、後世にも残していかなければならない立派な世界遺産です。

(ⅱ)文化交流を証明する遺産

建築や技術、記念碑、都市計画、景観設計の発展において、ある期間または世界の文化圏内での重要な価値観の交流を示すもの

要するに文化交流の証のことで、例えば古都京都の文化財がそれにあたります↓

京都

794年の遷都から1000年以上日本の首都として栄えた京都は、日本の伝統文化を世界に発信する古都です。

(ⅲ)文明や時代の証拠を示す遺産

現存する、あるいは消滅した文化的伝統または文明の存在に関する独特な証拠を伝えるもの

要するに文明の存在の証拠のことで、例えば富士山がそれにあたります↓

富士山 世界遺産

富士山は古くから噴火を繰り返す火山として恐れられ、また富士山に住まうとされていた神仏への信仰から多くの人々に敬われてきました。

また葛飾北斎の「富嶽三十六景」や歌川広重の「不二三十六景」などの浮世絵も富士山を題材にして描かれてきました。

(ⅳ)建築技術や科学技術の発展を証明する遺産

人類の歴史上において代表的な段階を示す、建築様式、建築技術、または科学技術の総合体、もしくは景観の顕著な見本

要するに優れた建築技術のことで、例えば古都奈良の文化財がそれにあたります↓

五重塔

五重塔は711年に完成したとされ、世界最古の木造の塔と言われます。

五重塔は阪神大震災においても無事であり、東京スカイツリーの建築に際して五重塔の建築技術を真似したと言われるほど高度な建築技術を駆使して建てられました。

(ⅴ)独自の伝統的集落や、人類と環境の交流を示す遺産

ある文化(または複数の文化)を代表する伝統的集落や土地・海上利用の顕著な見本。または、取り返しのつかない変化の影響により危機にさらされている、人類と環境との交流を示す顕著な見本

要するに伝統的集落の文化のことで、例えば白川郷・五箇山の合掌造り集落がそれにあたります↓

白川郷

岐阜県の白川郷と富山県の五箇山は、伝統的な合掌造り家屋が多く残る集落です。

この地域は日本有数の豪雪地帯なので、周辺地域と隔絶されており、そのため家屋の建築様式から産業、家族制度に至るまで独自の生活文化が育まれました。

合掌造り家屋の最大の特徴である茅葺き(かやぶき)の大屋根は、積雪を防ぐため45~60度の傾斜をもち、部材の結合には釘などの金属は一切使用せず、縄で縛って固定する工法が用いられるなど、厳しい自然環境から家屋を守る工夫が随所に施されています。

(ⅵ)人類の歴史上の出来事や伝統、宗教、芸術と関係する遺産

顕著な普遍的価値をもつ出来事もしくは生きた伝統、または思想、信仰、芸術的・文学的所産と、直接または実質的関連のあるもの。

(※この基準は、他の基準とあわせて用いられることが望ましい)

要するに歴史上の重要な出来事に関する遺産のことで、例えば原爆ドームがそれにあたります↓

広島 世界遺産 原爆ドーム

「広島平和記念碑(原爆ドーム)」は、人類史上初の原子爆弾投下がもたらした未曽有の惨禍を後世に伝える負の遺産です。

原子力をもって争う世界戦争は人類の破滅と文明の終末を意味する、という真実を世界の人々に明白に認識させます。

(ⅶ)自然美や景観美、独特な自然現象を示す遺産

ひときわ優れた自然美や美的重要性をもつ、類まれな自然現象や地域

要するに自然の景観美のことで、例えば屋久島がそれにあたります↓

屋久島 世界遺産

屋久島では幅広い植物分布が見られ、海岸線から山頂まで標高が上がるごとに亜熱帯から亜寒帯まで植生が移り変わります。

また、樹齢1000年を超える屋久島固有のスギ「屋久杉」もあり、この垂直分布が屋久島の大きな特徴の一つです。

(ⅷ)地球の歴史の主要段階を証明する遺産

生命の進化の記録や地形形成における重要な地質学的過程、または地形学的・自然地理学的特徴を含む、地球の歴史の主要段階を示す顕著な見本

唯一、日本で登録されていないのがこの登録基準です(2021年2月現在)

要するに地球の歴史のことで、例えばナミブ砂漠がこれにあたります↓

ナミブ砂漠

ナミビアのナミブ砂漠は、川や海流、風によって数千kmの距離を運ばれてきた砂塵によって形成されています。

砂の平原や海岸線の平地、岩山、砂海にできる島、干潟、一時的に現れる川など、多様な景観美が見られます。

(ⅸ)動植物の進化や発展の過程、独自の生態系を示す遺産

陸上や淡水域、沿岸、海洋の生態系、また動植物群集の進化、発展において重要な、現在進行中の生態学的・生物学的過程を代表する顕著な見本

要するにその土地固有の生態系のことで、例えば白神山地がこれにあたります↓

白神山地 世界遺産

青森県と秋田県をまたぐ白神山地には、約8,000年前に現在の姿になったとされるブナをはじめとする落葉広葉樹林が比較的原生的な状態で残されています。

ブナ以外にも、固有種アオモリマンテマをはじめ約500種類の植物が存在し、とくに希少な108種の植物は「保護すべき動物」として採取や損傷が禁じられています。

特別天然記念物のニホンカモシカやツキノワグマなど14種類の哺乳類、さらに絶滅危惧種のクマゲラやイヌワシなど84種の鳥類が生息しています。

(ⅹ)絶滅危惧種の生息域で、生物多様性を示す遺産

絶滅の恐れのある、学術上・保全上顕著な普遍的価値をもつ野生種の生息域を含む、生物多様性の保全のために最も重要かつ代表的な自然生息域

要するに絶滅危惧種のことで、例えば知床がそれにあたります↓

知床半島 世界遺産

北海道北東端にある「知床」は細長い半島で、その中央を知床連山が貫いています。

この山々を挟んでオホーツク海に面したウトロ側と、根室海峡に面した羅臼側では、気候や地形が大きく異なります。

また生物多様性について、知床には絶滅危惧種のシマフクロウやオジロワシが生息し、天然記念物のオオワシの越冬地でもあります。

負の遺産

負の遺産

世界遺産には戦争や紛争、人種差別や奴隷貿易など、人類が歴史上で犯してきた過ちを記憶にとどめ繰り返さないよう教訓とするための「負の遺産」と呼ばれる遺産があります。

世界遺産条約で定義されているものではありませんが、世界遺産条約の理念の中では重要です。

核爆弾の無残さを伝える原爆ドームや奴隷貿易の象徴となったゴレ島などが「負の遺産」と考えられており、登録(ⅵ)のみで登録されることがあるのも負の遺産の特徴です。

世界遺産登録の流れ

では世界遺産登録の流れをまずはフローチャートを用いて説明していきます↓

世界遺産登録の流れ

①各国政府の役割

自国の文化財や自然の世界遺産登録を目指す国は、まず世界遺産条約を批准し、暫定リストを作成してユネスコの世界遺産センターに提出します。

この暫定リストに記載された遺産のなかから、推薦への要件が整ったものを1年に上限2件(文化遺産・自然遺産それぞれ上限1件)まで世界遺産センターに推薦します。

推薦の際には、2月1日までに遺産の顕著な普遍的価値を証明する書類や遺産の保全体制などが記載された推薦書を世界遺産センターに提出しなければなりません。

各国政府がすることは以上です。

②世界遺産センターの役割

さて、各国政府の推薦書を受理すると、世界遺産センターは文化遺産であればICOMOSに、自然遺産であればIUCN専門調査を依頼します。

ICOMOSとIUCNはその年の夏頃に現地調査を行い、年内を目処に推薦書の内容が検討されて、追加報告書や改善の必要な箇所があれば世界遺産センターを通して遺産保有国に連絡します。

そうして最終的な審査結果と提言を含む評価報告書は、推薦書提出期限翌年に開催される世界遺産委員会の6週間前までに世界遺産センターに提出されます。

複合遺産の場合は、ICOMOSとIUCNがそれぞれ調査を行い、それぞれ評価報告書を提出します。

その評価報告書をもとに世界遺産委員会で審議が行われ、

「登録」

「情報照会」

「登録延期」

「不登録」 

の4段階で決議されます。

推薦書の提出から世界遺産リスト記載までの流れは、1年半程度の期間を要します。

2020年の第44回世界遺産委員会の開催国

2020年の第44回世界遺産委員会の開催国は、世界遺産の数がイタリアと並び世界一になった中国の福州市(福建省)で開催されます。

2021年2月現在、イタリアと中国がともに55件で一位タイです。

※2021年6~7月の世界遺産委員会で変わる可能性あり

※追記(2021年2月12日現在)

新型コロナウイルスの世界的大流行の影響で、中国福建省で開催予定だった2020年の第44回世界遺産委員会はとりあえず延期になりました。

例年通り2021年の6~7月に開催される予定です。

世界遺産登録の概念の変化

世界遺産登録の概念の変化

(フランスのモン・サン・ミッシェル)

1978年の世界遺産登録開始から1990年代初頭までは、記念物や建造物が造られた当時のまま残されていることが重視されたため、ヨーロッパの教会や中世の城など、風化しにくい石の文化に属する遺産が多く登録されていました。

しかしそれでは世界遺産リストに不均衡が生じ、リストへの信頼性が損なわれるため、不均衡是正のために様々な方策が採られ、世界遺産登録の概念も変化していきました。

1992年に採択された「文化的景観」は、人間が自然と共に作り上げた景観を指す概念で、文化遺産に分類されるものの、文化遺産と自然遺産の境界に位置する遺産と言えます。

これにより、従来の西欧的な考え方よりも柔軟に文化遺産を捉えることが可能になりました。

1993年にニュージーランドの「トンガリロ国立公園」で初めて、文化的景観の概念が適用されました。

文化的景観は下の3つのカテゴリーに分けられます。

» 文化的景観の3つのカテゴリ

意匠された空間:庭園や公園、宗教的空間など、人間によって意図的に設計され創造された景観。

有機的に進化する景観:社会や経済、政治、宗教などの要求によって生まれ、自然環境に対応して形成された景観。農林水産業などの産業とも関連している。すでに発展過程が終了している「残存する景観」と、現在も伝統的な社会のなかで進化する「継続する景観」に分けられます。

関連する景観:自然の要素がその地の民族に大きな影響を与え、宗教的、芸術的、文学的な要素と強く関連する景観。

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トンガリロ国立公園

トンガリロ国立公園

ニュージーランドの「トンガリロ国立公園」は、1894年に初めて国立公園に指定され、3つの活火山が点在しています。

エメラルド色のカルデラ湖や溶岩に覆われた荒野など、火山地帯特有の景観を見せるこの一帯は、ニュージーランドの先住民マオリの聖地として、長年にわたって守られてきました。

キウイをはじめ60種以上の鳥類の楽園としても知られ、当初は自然遺産として登録されましたが、マオリとの文化的なつながりが認められ、1993年に複合遺産となりました。

グローバル・ストラテジー

グローバル・ストラテジーとは正式名称「世界遺産リストにおける不均衡の是正及び代表性、信用性確保のためのグローバル・ストラテジー」の略で、1994年に採択されました。

世界遺産リストの不均衡を是正するための戦略で、選考基準の見直しや世界遺産をもたない国からの登録強化、産業に関係する遺産の登録強化、先史時代や現代の遺産の登録強化などを挙げています。

グローバル・ストラテジーでは、既に世界遺産リストに複数の遺産が記載されている国に対し、推薦の間隔を自発的にあけることや、登録の少ない分野の遺産を推薦すること、世界遺産をもたない国の推薦と連携することなどが求められています。

世界遺産基金

世界遺産基金

(チリのモアイ像)

世界遺産条約では、世界遺産の価値を守り伝えてゆくために、ユネスコの財政規則に基づく信託基金である世界遺産基金を設立し、世界遺産条約締約国の拠出金(ユネスコ分担金の1%)や政府間機関、団体、個人などからの寄付金をもとに運営しています。

世界遺産基金は、世界遺産委員会が決定する目的にのみ使用することができ、大規模な災害や紛争による被害への緊急援助や、推薦書や暫定リストなどを作成するための準備援助、専門家や技術者の派遣や保全に関する技術提供のための保全・管理援助などがそれにあたります。

※ユネスコ分担金の最大拠出国だったアメリカ合衆国が、パレスチナのユネスコ加盟に反対して2011年10月から拠出金支払いを停止していることもあり、世界遺産基金も危機遺産の保護に十分な資金を回すことができず、厳しい予算状況にあるようです。

世界遺産基金の援助に対する5つの基準

世界遺産基金の財源は潤沢とは言えないので、世界遺産委員会では以下の5つの基準を設けています。

事前調査に対する援助

物件を世界遺産に推薦するための準備や調査のための費用

緊急援助

大規模な災害や不慮の事故、武力紛争などによって損害を受けた遺産を修復するための費用

技術者の研修

世界遺産の保存に携わる管理者や専門家を育成するための費用

技術援助

専門家や技術者の派遣及び必要な機材を購入するための費用

広報活動への支援

国際協力を促進し、世界遺産の理念を広めるための費用

日本と世界遺産

熊野古道

(日本の熊野古道)

日本が世界遺産条約を批准したのは1992年と遅く、125番目の締約国でした。

しかし1951年、日本が第二次世界大戦後最初に加盟した国際機関はユネスコであり、1972年に世界遺産条約がユネスコで採択されたときの議長国は日本でした。

また、日本はアメリカ合衆国に次ぐユネスコ分担金拠出国であり、アメリカ合衆国が拠出金支払いを停止している現在、日本が実質的に最大のユネスコ分担金拠出国として世界遺産条約を陰から支えています。

世界遺産登録を目指す物件の決定

世界遺産登録を目指す物件は一体どの省庁が決めているのか?

文化遺産

文化財保護法などの保護下にあるもの:文化庁が決定

稼働中の産業遺産などを含むもの:内閣官房の有識者会議が決定

自然遺産

環境省と林野庁が協議して推薦候補を決定

それぞれの推薦候補の中から、毎年9月に開催される世界遺産条約関係省庁連絡会議で最終的な推薦候補が決定します。

人間と生物圏計画(MAB計画)

マチュピチュ

(ペルーのマチュピチュ)

人間と生物圏計画MAB計画

環境資源の持続可能な利用と環境保全を促進することを目的に、ユネスコが1971年に立ち上げた研究計画

MAB計画では、保護すべき自然を下記の三段階の区域に分けて重層的に保護しています。

核心地域(コア・エリア)

緩衝地帯(バッファー・ゾーン)

③移行地帯(トランジション・エリア)

世界遺産条約ではこの中から「核心地域」と「バッファー・ゾーン」の概念を援用しています。

MAB計画

例えば、知床世界遺産では2005年の登録時に政府が地元漁民に「遺産登録に伴う新たな規制は行わない」と約束しました。

※つまり「ここは世界遺産だから漁をしてはいけない」などという一方的な法律は定めない、ということですね。

しかし審査したIUCNが海域の更なる保護を求めたのに対し、地元漁民が自ら禁漁区を拡大する措置をとりました。

これは共同管理の典型例として2010年に「世界の6つのインパクトストーリー」の一つに選ばれました。

また、この共同管理の考え方こそ「世界遺産の理念」というよりMABの理念に沿うものといえます。

トランスバウンダリーサイト

タージマハル

(インドのタージマハル)

さて、一度「世界遺産登録の条件」に戻ります。

5つありましたよね、覚えてますか?

➀遺産を保有する国が世界遺産条約の締約国であること

②遺産があらかじめ各国の暫定リストに記載されていること

③遺産を保有する締約国自身からの推薦であること

④遺産が不動産であること

⑤遺産が保有国の法律などで保護されていること

でしたよね?

世界には過去の大国が自分勝手な理由で地図上を定規で線を引くように国境を分けた国が存在します。

文化遺産でも、かつて一つの文化圏であった地域が国境で分断されてしまうことがありますよね。

では、その顕著な普遍的価値のある財産が複数国にまたがって存在している場合はどうなるのでしょう?↓

トランスバウンダリーサイト

例えば裕福なA国と、貧しいB国の国境をまたいで「絶滅危惧種を含む野生動物が多く暮らす地域」があるとします。

このAB両国の考えは正反対です↓

A国:その地域まで開発する必要は無い。野生生物は地球の宝だ!世界遺産に登録して生物を保護しよう

B国:まだまだ貧しい自国発展のためにその地域を開発したい

そんな時に出てくるのが「トランスバウンダリー・サイト」という考え方です。

(※「transは超える」、「boundaryは国境」、「siteは地域」)

トランスバウンダリー・サイト

国境線を越えて多国間に広がる自然遺産を登録する際に考え出されたもので、多国間の協力の下で遺産を保護・保全することを目指している

※強制力は無いので「世界遺産に登録するからそのための法律を作りなさい」とは言えない

シリアルノミネーション・サイト

トランスバウンダリー・サイトとセットで覚えておかなければならないのが、このシリアルノミネーション・サイトです。

(※「serialは連続的な」、「nominationは指名/推薦」、「siteは地域」)

シリアルノミネーション・サイト

文化や歴史的背景、自然環境などが共通する資産を、ひとつの資産として顕著な普遍的価値を有するものとみなし登録するもの。

例えば、フランスのロワール川沿いにはおよそ200kmにわたって130もの城館が点在しています。

美しい城館の立ち並ぶこの渓谷は世界遺産に登録されていますが、130の城館をひとつひとつ世界遺産に登録するわけにもいかないので、シリアルノミネーション・サイトとして「ロワール渓谷」という項目で一つの世界遺産として登録されました。

エコツーリズム

エコツーリズム

(アイスランドのシングヴェトリル国立公園)

有名な観光名所の多くは世界遺産に登録されており、世界遺産と観光は切り離すことができませんよね?

世界遺産登録されると、世界中から人々が訪れユネスコ憲章の謳う「相互理解」と「多文化理解」が促進されます。

しかしその反面、観光客が訪れることによって文化遺産なら地元の人々の生活文化や信仰形態が乱されますし、自然遺産なら外来種やゴミやトイレの問題から手つかずの自然を破壊します。

こうした問題にはエコツーリズムという考え方が重要です。

エコツーリズム

地域ぐるみで自然環境や歴史文化など、地域固有の魅力を観光客に伝えることにより、その価値や大切さが理解され、保全につながっていくことを目指していく仕組み

危機遺産

危機遺産

(エジプトのピラミッド)

危機遺産とは「危機にさらされている世界遺産リスト(危機遺産リスト)に記載されている遺産」のことです。

世界遺産リストに記載されている遺産が、自然災害や紛争・戦争による遺産そのものの破壊、都市開発や観光開発による景観破壊、密漁や違法伐採による環境破壊などの重大かつ明確な危険にさらされている場合、危機遺産リストに記載されます。

危機遺産リストに記載された場合

遺産の保有国は保全計画の作成と実行が求められます。

その際には、世界遺産基金や各国の政府、民間機関などからの財政的・技術的援助を受けることができます。

世界遺産の顕著な普遍的価値が損なわれたと判断された場合は、世界遺産リストから抹消されることもあります。

例えば、体毛がほぼ白一色で覆われたウシ科のアラビアオリックスは、1972年に最後の一頭が射殺されて野生種は絶滅しましたが、オマーン政府がアメリカの動物園などで飼育されていた10頭を譲り受けて繁殖させました。

その「アラビアオリックス保護区」は1994年に自然遺産に登録され、2年後には450頭にまで増加しました。

しかし密猟などでアラビアオリックスは激減、さらに政府が油田開発のために保護区を90%削減したことで、保護区は世界遺産条約誕生以来初めて、2007年に世界遺産リストから削除されました。

無形文化遺産・世界記憶遺産

ストーンヘンジ

(イギリスのストーンヘンジ)

世界遺産登録の条件にもありましたが、世界遺産登録は不動産のみ可能となっています。

そこで不動産を保護する世界遺産とは別に、口承による伝統や表現、伝統芸能や祭礼、慣習、工芸技術などの無形の遺産を保護する無形文化遺産と、書物や楽譜、手紙などの記録物を保護する世界記憶遺産ができました。

世界記憶遺産は、1992年にユネスコが立ち上げた「世界の記憶」プログラムにより登録されている遺産で、ユネスコではデジタル化技術を用いて保存し、一般への公開も進められています。

代表一覧表と危機一覧表

無形文化遺産は2003年にユネスコで採択された「無形文化遺産の保護に関する条約」に基づき「人類の無形文化遺産の代表的な一覧表(代表一覧表)」に記載されている遺産で、存続の危機にあるものは別に「緊急に保護する必要がある無形文化遺産の一覧表(危機一覧表)」が作られています。

※日本からは「人形浄瑠璃文学」や「歌舞伎」「能楽」などが代表一覧に登録されています。

おわりに

さて、これで世界遺産の基礎知識が終わりました。

自分でも驚くくらい結構詳しめに書きましたが、全て記憶する必要はありません。

でも四択の問題でせめて二択に絞れるくらいの理解は必要だと思います。

僕もこれから1級合格を目指していきますが、書き終わった時点で2級の基礎問題はほぼ全問正解できてます。

もちろん、点数が全てではありませんが理解度をはかる基準として世界遺産検定は有効だと思います。

一緒に頑張りましょう(”◇”)ゞ

世界遺産の基礎知識
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